あだちから新聞と、足立区写真館協会及び足立成和信用金庫の「あだち★元気

つながるプロジェクト」のポスター

足立区役所主催の写真展

①       10/21（水）～10/29（木） 足立区役所

②       10/31（土）～11/ 8（日） アリオ西新井

③       11/10（火）～11/16（月） ＪＲ北千住駅南口コンコース

【服を買う機会 コロナ前より減って…】
街で聞くとコロナ前に比べると服を買う機会が少なくなっていると言います。「ずっとパジャマだった」という人も。ファッションを支える現場に影響が広がっていました。#畑下由佳　#newszero pic.twitter.com/h55NmpuUpU

— news zero (@ntvnewszero) September 25, 2020

https://youtu.be/p48vs7bOdv4

【東京サイト】2020年9月22日（火）　「服作りのプロを育成」 @YouTubeより 東京都中野の縫製工場　辻洋装店

とか

アパレルメーカーが縫製工場で洋服を作るまでの流れ

などいつも勉強になることばかりです。

マーヤ縫製工場　菅谷　正

なぜ売れない服を作り過ぎるのか。企業に危機感がない理由は何か。本当に駄目な会社はどこか――。特集『没落貴族　アパレル・百貨店』（全9回）の＃2では、レナウンやユニクロなど大手アパレルの元社員たちに、業界が抱える問題点について覆面座談会で暴露してもらった。（ダイヤモンド編集部　相馬留美）

 https://diamond.jp/articles/-/248356

とか

• アメリカのトランプ大統領が新疆ウイグル自治区の綿製品の輸入を禁止することで、中国によるイスラム教を信仰する少数民族に対する人権侵害を食い止められる可能性があると、人権擁護団体は話している。
• 中国は世界最大の綿生産国の1つで、その80%以上は新疆ウイグル自治区で作られている。新疆ウイグル自治区では、中国政府がウイグル族を含むイスラム教を信仰する人々を強制収容施設に押し込めている。
• 労働者の人権問題に取り組んでいる｢ワーカーズ・ライツ・コンソーシアム（Workers Rights Consortium）｣の責任者は、そのアパレル市場の規模からアメリカによる綿製品の輸入禁止が中国政府にとって｢決定的な経済的損失｣になるだろうとBusiness Insiderに語った。
• 複数の人権擁護団体も、アパレル企業に対してより厳しいサプライチェーン・ルールを課すようトランプ大統領に求めている。

https://www.businessinsider.jp/post-220158

とか

安いから！他国に生産を依存しすぎて、海外にお金を落として

国内は衰退していき、自給自足できなくなれば

どうなるか。。

今年防護服やマスクが不足したのはどうして？

歴史をみても

ABCD包囲網やレアメタル規制

日本は資源がないので

加工する技術もなくなればどうなるのか？

いろんな意見があると思うけど

そんなことをずっと考えています。

今まで隠せていたことが、みんなスマホで情報を知れるし

僕も発信できる。

アパレル業界の闇ともしっかり向き合わなくては

タイトル写真は

弊社の芯貼り機　壊れてミシン屋さんに

修理してもらった

尚、このメーカーはなくなってしまった。

代替え部品探しなど、とても時間がかかってしまった。

マーヤ縫製工場　菅谷　正

6階のテーブル席のところに

あだち産マスク　完売　生産終了。。

展示中です！

また次の企画をしたい！

マーヤ縫製工場　菅谷　正